新たなマーケティング・戦略の一環として「ECサイトの立ち上げ」を検討している企業の担当者も多いのではないでしょうか。自社でECサイトを持つことによって、ブランディングや利益率の向上、そして今までアプローチできなかった顧客層の獲得につなげることができます。本記事では、ECサイトについて詳しく知らない担当者に向けて、ECサイトの基礎知識から運用するメリット・実際の構築手順について解説していきます。ECサイトとは｜ネットショップとの違いも解説ECサイトとは、インターネット上で商品やサービスを販売するWebサイトのことです。ECとは、「Electronic Commerce（電子商取引）」の略で、ネットショップといった呼ばれ方をすることもあります。ECサイトとネットショップの違いは、厳密に決まっているわけではありません。しかし、ECサイトはビジネス文脈で、ネットショップはより一般的な用語として使われる場合があります。また、前者は企業・ブランドが直接運営するサイト、後者は第三者が運営するプラットフォームを利用したサイトと捉えられることもあるようです。ECサイトのインターネット上の販売手段としては、かつては楽天市場やYahoo!・Amazonといったショッピングモールが一般的でした。しかし、今では登録するだけで専門的な知識を必要とせずに、すぐに自社のECサイトを立ち上げられるので、自社の販売ツールとしてECを持つブランドや会社が増えています。ECサイトには営業時間という概念がなく、24時間年中無休で顧客に商品やサービスを販売できます。また実店舗を持つ必要もないため「いつ・誰でも・どこでも」取引をできることが最大の魅力となっています。ネットショップの作り方を詳しく見るECサイトの市場規模は飛躍的に拡大しているECサイトに取り組む企業は、年々増えており、それに伴い市場規模も拡大しています。出典：電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました （METI/経済産業省）経済産業省が2023年8月に公表したデータによると、日本国内のBtoC向けのECサイトの市場規模は、2022年の時点で約22.7兆円となっています。これは、2013年から2.0倍以上、市場が拡大したことを示しています。2020年は新型コロナウイルス等の影響もあり、市場規模は横ばいでしたが、「Withコロナ」の社会になったことで、ECサイト市場の伸びも復活しました。今後もECサイトの市場規模の拡大は続くと思われ、国内だけでなく海外マーケットを狙う越境ECにも注目が集まっています。ECサイトの種類と特徴ECサイトには大きく分けて、以下の2種類があります。自社ECサイトモール型サイトそれぞれの違いをまとめたのが下表です。種類自社ECサイトモール型ECサイト特徴自社サーバーのもとで、自由にカスタマイズができる１つのドメインに複数のショップが出店しているECサイトカスタマイズ性高い低いブランディング力強い弱い集客力普通強い運用大変比較的簡単代表例・ユニクロ・無印・ニトリ・アップル・Amazon・楽天市場・ZOZOTOWN・Yahoo!ショッピング以下では、具体例をもとに各ECサイトの特徴を解説します。自社ECサイト出典：ユニクロ公式一般的にECサイトというと、「自社ECサイト」のことを指します。自社でサーバーをレンタルし、構築できるため、デザインや仕様を自由にカスタマイズすることが可能です。自社ECサイトの事例は多岐にわたり、ユニクロ、無印良品、ニトリのような自社で一からECサイトを構築しているケースや、Shopify、BASEといったプラットフォームを利用してECサイトを展開しているケースもあります。自社サイトを一から作るとなれば莫大なコストがかかりますが、カスタマイズ性・独自性の高いECサイトが構築できます。一方で、プラットフォームを利用すると比較的簡単に制作できますが、利用料がかかったりブランディング力に欠けたりすることも多いです。モール型サイト出典：Amazon一方で、モール型サイトとは、Amazonや楽天市場・ZOZOTOWNといったショッピングモールのことを指します。特に始める際の手軽さが魅力で、簡単なセットアップと少額の資金からスタート可能です。個人や小規模の企業でも取り組みやすいのがモール型サイトの特徴ともいえます。さらに、既に確立されたプラットフォームを使うため、強力な集客力が見込めるのも特徴です。一方で一つのドメインに多様なジャンルのショップが出店しているため、他社と差別化を図るのが難しく、価格競争に巻き込まれやすい懸念点もあります。モールの規定に沿って運営する必要があるため、カスタマイズ性に乏しいほか、プラットフォーム利用料を取られる場合が多いです。Amazon運用代行を依頼するメリット・デメリットを詳しく見るECサイトの4種類のビジネスモデルここでは、ECサイトのビジネスモデルを解説します。誰が、誰に向けて展開するのかによって分けると以下の4種類です。BtoCBtoBCtoCDtoCBtoC｜個人から企業へBtoC（Business to Consumer）とは、企業が直接消費者に対して商品やサービスを提供する仕組みです。広告やブランディングが消費者の購買意欲を高めるには大切です。昨今では、SNSやWeb広告を通じて消費者にアプローチすることが重視され、方法も多様化しています。また、顧客体験を向上させるために、カスタマーサービスやユーザーインターフェイスの最適化にも注力している企業も多いです。これにより、リピート顧客の確保や口コミによる新規顧客の獲得が期待されます。流行やブランドイメージに左右されやすい特性もあるため、市場のトレンドを敏感に捉え、迅速に対応することが成功の鍵となるでしょう。例えば、環境意識の高まりに応じてエコフレンドリーな商品を展開するなど、社会的な動向にも柔軟に対応することが求められます。BtoB｜企業から企業へBtoB（Business to Business）は企業間で商取引を行うビジネスモデルです。商品やサービスが大量かつ高額で取引されるため、顧客との関係構築と信頼性が成功の鍵となります。長期的な契約が一般的なので、品質が一定に保たれていること、優れたアフターサービスの体制が整っていることが求められます。また、技術進歩や業界の規制変更に対して、迅速に対応する力も、競合から勝ち抜くためには必要です。さらに、製品だけでなく、サプライチェーンの最適化やコスト削減のためのソリューション提供など、付加価値の高いサービスが重視されます。単なる供給者から戦略的パートナーへと関係が進展することが期待されるのです。CtoC｜個人から個人へCtoC（Consumer to Consumer）は、個人間での商品やサービスの売買が行われるビジネスモデルです。この市場は、インターネット技術の進化とともに拡大しており、ユーザーが直接取引できるプラットフォームも増えています。CtoCモデルの主な特徴は、プラットフォームを通じて個人が独自の価格設定で商品やサービスを提供できることです。具体例として挙げられるのが、ネットオークションとフリマアプリです。下表でそれぞれの特徴をまとめます。CtoCサービス例具体的なサービス名特徴ネットオークションヤフオク!競争入札が行われ、商品の価格が市場の需要に応じて決定するフリマアプリメルカリ固定価格での売買が主流で、出品者が希望する価格で商品をリストアップするCtoC市場の成長は、使わなくなった物の再利用を促進し、持続可能な消費モデルへの移行を支援しています。また、新しい趣味やビジネス機会を探求する場としても機能しており、個人の創造性や起業精神を刺激する重要な役割を担っているのです。DtoC｜企業から直接個人へDtoC（Direct to Consumer）は、生産者が自社の製品を直接消費者に販売するビジネスモデルです。これにより、従来のサプライチェーンの中でかかる仲介費用を削減できます。結果的に製品のコスト効率が向上し、消費者により購入しやすい価格で提供することが可能です。DtoCモデルの主なメリットは、生産者が顧客データと直接的なフィードバックを得られることです。顧客のニーズや行動心理をより深く理解し、製品開発やマーケティング戦略をより効果的に調整できます。また、ブランド力も調整しやすく、顧客体験を直接管理できるため、顧客満足度を高めることが期待できます。さらに、製造者はキャンペーン施策や販売戦略を自社ですべて制御できるため、より柔軟に市場の変化に対応し、ターゲット顧客に合わせた独自のプロモーションを展開可能です。DtoCモデルをとることは、特にユニークな製品や高品質の製品を提供するブランドにとって有効な戦略であり、消費者との直接的な接点を増やすことで長期的な顧客関係を構築する上でも重要な役割を果たします。自社でECサイトを運用する6つのメリットモール型ではなく、自社でECサイトを運用するメリットとして、以下の6つが挙げられます。店舗を持たずに商品やサービスを販売できる海外のマーケット（越境EC）にも対応できるブランディングや認知度アップにつながる顧客データをもとに次のマーケティング施策を打てるプラットフォーム利用料が削減できて利益率が高い期間限定のクーポンやキャンペーンなどマーケティング戦略の幅が広いそれぞれについて詳しくみていきましょう。店舗を持たずに商品やサービスを販売できるECサイトはWeb上に店舗を持つため、実店舗を必要としません。そのため、テナントの家賃や販売スタッフの人件費がかからないため固定費を抑えることができます。また、実店舗であれば営業時間内でしか商品やサービスを販売できませんが、ECサイトであればメンテナンスの期間を除く、24時間365日売上の機会があります。日本全国、または次の章で解説する海外の顧客も集客できるため、売上機会の創出という面で優れています。海外のマーケット（越境EC）にも対応できるECサイトを多言語化対応することによって、海外マーケットから集客を見込む「越境EC」が可能になります。国内市場と比べて圧倒的にマーケット規模が大きいため、英語や中国語といった代表的な言語に対応するだけでも、大きな効果が期待できるでしょう。ブランディングや認知度アップにつながるモール型ECの場合、画面に表示される多くのブランドや商品の一つとして、自社を売り出す形になります。そのため、他社との差別化が図りにくく、どうしても価格競争の側面が出てきてしまいます。一方で自社ECであれば、サイトのデザインを自由に決めることができます。ターゲットに合わせてデザインを決めていくことで、ブランディングや認知度アップにも貢献するでしょす。仮に自社ECサイトに訪れた時点で、商品やサービスの購入に繋がらなくても、ブランドのイメージやロゴを覚えてもらうことで、将来的に利用者となってくれる可能性があります。顧客データをもとに次のマーケティング施策を打てる自社ECサイトでは、商材を購入してくれた顧客や会員登録してくれた顧客のデータを収集することができます。氏名や性別・年齢・居住地に加えて、購入頻度や購入傾向を把握することで、メルマガやクーポンの配布といった新たなマーケティング戦略に紐づけることが可能となります。プラットフォーム利用料が削減できて利益率が高いモール型のECサイトでは、商品を出品するために、以下のようなコストがかかります。月額出店料システム利用料決済サービス利用料自社ECサイトを運用することで、ショッピングモール側に支払う手数料は削減することができ、利益率の向上を見込むことができます。期間限定のクーポンやキャンペーンなどマーケティング戦略の幅が広い売上目標や新規顧客獲得の目標など、マーケティング戦略によって期間限定のクーポンやキャンペーンを自由に実施することができます。たとえば、先ほど解説した顧客データと組み合わせて、購入頻度の高い顧客や、平均購買単価の高い顧客に限定クーポンを配信するといった方法が挙げられます。Start-XではECサイトの構築から運用までお任せいただけます新規事業としてECサイトを運営すると様々なメリットがありますが、目標とする事業規模や自社に合った構築方法を選ばなければ、得られたはずの売上や既存事業への好影響を逃してしまうかもしれません。もしECサイトの構築に関して不安や疑問がある場合は、ECサイト構築に強い制作会社へ依頼するのがおすすめです。ECサイトのプロに任せることで、効率的にEC事業を伸ばしながら自社のリソースは既存事業に集中させられます。Start-XではECサイトの構築だけでなく、運用まで一貫してお任せいただけます。些細なことでもお困りごとがあれば、ぜひ一度無料相談へお越しください。Shopify構築は代行業者に依頼すべきなのか詳しく見るECサイトの作り方①必要な機能を知るここからは、自社ECサイトを構築していく上で、必要となってくる機能について解説します。ショッピングカートECサイトに欠かせない機能がショッピングカートです。ECサイトのユーザーが商品を購入する際の注文処理や支払いの処理を行う機能です。このショッピングカードの画面が複雑でわかりにくいものであれば、ユーザーがせっかく商品を選んだのにも関わらず離脱してしまう「カゴ落ち」を招きます。ショッピングカートは無料のものから、高機能な有料のものまでさまざまなサービスがあります。高機能なショッピングカートサービスには、ユーザーの興味や関心に基づいておすすめの商品を紹介する「レコメンド機能」や、「クーポン機能」といったものが備わっています。決済サービス決済サービスとは、ユーザーが商品を購入するための手段です。代表的なものとして、クレジットカード・代金引換・コンビニ支払いといったものが挙げられます。圧倒的にクレジットカード決済を利用するユーザーが多いものの、最近ではキャリア決済や電子マネーといった決済方法も一般的になっており、多様なサービスを用意することでユーザーの利便性向上につながります。セキュリティクレジットカードの不正利用や個人情報の漏えい等のサイバー攻撃を防ぐために、ECサイトを運用する際にはセキュリティ面の強化も必須です。たとえば、クレジットカード決済の代行サービスを利用することで自社で顧客のカード情報を保持しないことができます。このほか、個人情報を暗号化して処理するSSL（暗号化通信）や不正アクセスを検知するサービスの導入が一般的です。受注管理システム受注管理システムでは、商品の受注・発注、入金の確認、キャンセル処理といった業務を効率化することができます。ユーザーが商品を注文してから、実際に発送するまでにタイムラグがあるとユーザーの満足度は低下します。顧客管理システム会員登録を行なった顧客の情報を一元で管理するのが、顧客管理システムです。顧客が登録した情報をもとに氏名や年齢・住所・メールアドレス・電話番号・ポイントといった情報を管理します。また購入した商品や頻度・単価といった情報も合わせて記録されるため、リピート購入してもらうために、または優良顧客を育てるために、顧客管理システムの情報をもとにクーポンやキャンペーンに関する情報を配信することができます。集客ツール自社ECサイトでは、いかにユーザーを集めるのかが売上を立てる上で重要になってきます。リスティング広告やディスプレイ広告・SNS・SEOとの連携ができるとかといったポイントもサービスを選ぶ上で重要となります。ECサイトの作り方②必要な準備を知るECサイトを作るうえで準備すべきことを、下表にまとめました。項目詳細商品登録写真撮影・画像加工、商品説明の文章執筆デザインHTML・CSSでのカスタマイズ、バナー・ロゴ・アイコン作成受注・問い合わせカスタマーサポートの担当者配置在庫管理店舗・倉庫内の在庫管理・保管発送検品・梱包・発送手続き、配送業者の手配アクセス解析分析ツール導入、定期でのアクセス・CVR改善販促・集客・広報SNS・ブログ・メルマガ等の発信、各種コラボ・タイアップ企画経理・財務経費管理・帳簿作成ECサイトはサイト運営や商品管理に関わる業務の他にも、注文・問い合わせに対応する人材、マーケティング・販促活動へ注力する人員の配置が必要です。作った後からの動きが売り上げを伸ばす上では重要となります。個人で構築・運用することも可能ですが、チームで各々のスキルを生かしながら動かしていく方が効率的でしょう。ECサイトの作り方③構築の手法を押さえるECサイトは、その規模感や目的によって構築の方法が異なります。ECサイトの構築方法は、大きく分けて以下の4つです。構築方法事業規模の目安初期費用月額費用カスタマイズ性ASP個人・ベンチャー規模無料～数万円1,000円～△ECパッケージ小～中規模数十万～数百万円数千円〜数万円〇クラウドＥＣ中〜大規模数万～数百万円数千円〜数万円〇フルスクラッチ大規模数百万～数千万円10万円〜◎以下では構築方法ごとの特徴や費用相場を解説します。ASP｜個人やベンチャー企業の規模感でECサイトを立ち上げたい一般的に多くの企業では、ASPを利用してECサイトが作られています。ASPとは、「Application Service Provider」の略で、自社でサーバーやシステムを用意する必要がなく、誰でも簡単にECサイトを作ることができます。代表的なECサイトのASPサービスとして、「BASE（ベイス）」や「STORE.jp」「Shopify」などが挙げられます。CM等でも宣伝されているため、サービス名を聞いたことがあるという方も多いかもしれません。サイトの年商規模としては、1億円程度が目安であり、外部サービスとの連携もできるので、多くの企業で活用できる方法です。ただし、サイトの拡張性やカスタマイズ性には限りがあり、「こだわりのデザインにしたい」「独自の機能が欲しい」といったケースには向きません。初期費用は無料のものから10万円程度のものが多く、月額費用もプランによって異なりますが、10万円が目安となります。Shopifyの構築方法を費用相場とともに詳しく見るECパッケージ｜費用を抑えながら自由度の高いECサイトを作りたいECパッケージは、ベンダー側が開発したECシステムを利用する方法です。導入する企業向けにカスタマイズをした上で提供されるため、比較的自由度の高いECサイトを作ることができます。デザインや必要な機能をあらかじめベンダー側に伝えることで、自社の思うようなECサイトを構築することができます。その一方で、ASPやラウドECとは異なり、システムが古くなるという欠点があります。そのため、定期的なメンテナンスやシステムのリニューアルが必要となり、長く使い続けるためにはランニングコストを必要とします。そのため、近年では後述するクラウド型のECサイトを利用するケースが増えてきています。クラウドEC｜中〜大規模のECサイトで利用されるクラウドECは、ASPとよく似たサービスですが、ASPよりも拡張性やカスタマイズ性に優れており、自社の思うようなECサイトを作ることができます。ASP同様に自社でサーバーやシステムを持つ必要がなく、技術的なメンテナンスもサービス提供者が実施してくれるため、運用が比較的簡単なのが特徴です。そのため、ASPで売上がある程度たったECサイト（年商1億円〜50億円程度）に利用されることが多くなっています。ただし、注意点としてクラウドECは、システムのプログラムが公開されていません。自社で開発に関与できない点やセキュリティ面の保証がされていないことには留意しなければなりません。フルスクラッチ｜年商50億円を超えるような大規模ECサイトを運用したいフルスクラッチ型は、ゼロからECサイトを構築します。そのため莫大な費用と時間を要しますが、自社が望む完璧な形のECサイトを作り上げることができます。ユニクロやニトリ・ビックカメラなど国内有数の大手ECサイトでは、多くの場合フルスクラッチが採用されています。これは、社内に開発部隊があり、コストをかけても十分な売上の見込みがあるため、このような手法が採用されます。自社開発のサイトであれば障害が発生した際にもいち早く対応できる点や、マーケティング部門と連携して、売上を最大化させるためのシステムを組み込むといったことが可能になります。ただし最近では、クラウドECの拡張性やカスタマイズ性が飛躍的に向上しているため、フルスクラッチを採用する企業は国内でもごく僅かの大手企業のみになっています。ECサイトの作り方④運営する際の業務内容を押さえるECサイトを作るうえで知っておきたい運営の業務内容は以下の通りです。業務概要詳細商品登録商品の仕入れ、在庫管理、データ管理など。迅速かつ効率的な出荷対応だけでなく、適切な在庫調整も必要とされる。サイト管理商品登録、サイト更新、コンテンツ作成など。時期やプロモーション内容に応じた対応が求められる。サポート業務顧客からの問い合わせ、相談、クレーム対応など。丁寧な対応のほか、顧客ニーズの吸い上げや商品の深い知識が必要。売上管理入金確認、販売管理など。入金方法によってシステムを確認し、販売管理データの消し込みを行う。ECサイトでは顧客に直接応じるフロント業務、商品・サイト・売上の管理などのバックエンド業務の両方が必要となります。適所に人員を配置し、チームで協力して運営していくことが大切です。ECサイトのメリットを理解した上で、最適な構築手法を選定しよう本記事では、ECサイトの基礎知識からメリット・具体的な構築の手法について解説しました。ECサイトは、ASPを利用することで、初期費用やランニングコストを抑えながら運用することができます。そのため、ベンチャーや中小企業で新たにECサイトを立ち上げたいと考えているのであれば、ASPを利用することをおすすめします。また、中〜大規模のECサイトを考えているのであれば、クラウドECがおすすめです。システムのメンテナンスの必要がなく、カスタマイズ性も高いため、運用に集中しながら自由度の高いECサイトを作ることが可能となります。弊社ではECサイト構築に関する無料のオンライン相談を実施していますので、ECサイトの運用や立ち上げに興味がある企業様がございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください