ブランディング広告とは、商品やサービスの購入や資料請求など直接的な売上を目的とするのではなく、認知向上やブランドイメージの強化を目的とする広告です。消費者からポジティブなイメージを獲得することで、「この会社の商品だから安心できる」「このアイテムを使っているとおしゃれ」といったようなブランド感を形成することに役立ちます。本記事では、自社のブランドイメージを上げたいと考えている方に向けて、ブランディング広告の基礎知識や、ブランディング広告を活用した成功事例について解説します。ブランディングとは？マーケティングに携わる方は、きっと一度は「ブランディング」という言葉を耳にしたことがあるでしょう。ブランディングとは、商品、ロゴ、パッケージ、デザインなどから、ユーザーらが「これはあの会社のものだ」と共通のイメージをさせることを意味します。たとえば、あなたがあるロゴを目にして、すぐにどの会社の商品か識別できることです。ブランディングについて詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。ブランディングってどういう意味？メリット9つと構築方法を解説！ブランディング広告とは？ブランディングについて理解できたところで、「ブランディング広告」とは何かご存知でしょうか。前項でご紹介したように、ブランディングをすることでユーザーへ商品または会社の認知度を高めることができます。ブランディング広告は、その認知度をさらに高めるための広告という意味です。直接、商品やサービスの購入を促す広告ではなく、あくまで商品や会社の認識を高める役割を果たしています。ブランディング広告の目的を知ろう広告というと、テレビや新聞を利用したマスメディアの広告をイメージする方が多いでしょう。しかし、ブランディング広告はスマートフォンの普及に伴い動画やテキストなど、さまざまなコンテンツを駆使して活用されています。スマートフォンでいつでも手軽に見られる動画やテキストの広告は、商品の認識を広めるのに有効なツールと言えるでしょう。また、動画広告の場合は、短時間でも多くの情報を発信できるという強みもあります。ブランディング広告を活用するための好事例24選では、ここからは、ブランディング広告を上手く活用している好事例を24選ご紹介します。ブランディング広告を出すか検討している方は、ご紹介する好事例を参考にしてみてください。さまざまな事例を知ることで、実際にブランディング広告をどのように活かしていけばいいのか、そのヒントが見つかるでしょう。ブランディング広告好事例1：株式会社ネットマイルブランディング広告好事例1は、株式会社ネットマイルです。株式会社ネットマイルでは、「ネットマイル」というポイント交換サイトを運営しています。さまざまなポイントを独自のポイント「ネットマイル」へまとめて交換し、その貯まったネットマイルから現金や電子マネーなどに交換できます。さらに、「すぐたま」というポイントサイトも運営しており、すぐたまを利用すればネットマイルを効率よく貯められるようになっています。ブランディング広告好事例2：テレコムクレジット株式会社ブランディング広告好事例2は、テレコムクレジット株式会社です。テレコムクレジット株式会社は、「バナーブリッジ」というアフィリエイトプログラムのサイトを運営しています。バナーブリッジのアフィリエイトプログラムでは、掲載広告から売り上げが発生しても、広告主が承認した場合にのみ報酬が発生する、完全成果報酬型のサービスを提供しています。ブランディング広告好事例3：株式会社NewsTVブランディング広告好事例3は、株式会社NewsTVです。株式会社NewsTVでは、企業のマーケティングをサポートする、動画製作費0円のビデオリリースを提供しています。NewsTVは、企業が発信したい情報、そしてこれまでの視聴データの分析を考慮し動画制作を行っています。さらに、独自の動画配信プラットフォームを利用し、企業がターゲットにしたい視聴者へ配信されるしくみになっています。ブランディング広告好事例4：RoomClip株式会社ブランディング広告好事例4は、RoomClip株式会社です。RoomClip株式会社が運営するRoomClipは、インテリアの写真を掲載するSNS（ソーシャルネットワークサービス）です。ユーザーが自分のインテリア写真を投稿したり、掲載されている商品の購入もできます。また、ほかにもRoomClipのインスタグラムでは、RoomClip内で人気のある写真が多く紹介されています。ブランディング広告好事例5：バイドゥ株式会社ブランディング広告好事例5は、バイドゥ株式会社です。バイドゥ株式会社では、「Simeji」（しめじ）というスマートフォン向けのキーボードアプリを配信しています。Simejiでは、通常の日本語入力はもちろん、絵文字や顔文字は20万と豊富に提供されています。また、キーボードのデザインをカスタマイズする機能もあるので、ユーザーの好みに合わせたキーボードを設定できます。ブランディング広告好事例6：株式会社ホットリンクブランディング広告好事例6は、株式会社ホットリンクです。株式会社ホットリンクは、ソーシャルビッグデータを活用して、SNSマーケティングの支援サービスを提供しています。また、ソーシャルビッグデータやこれまでのSNSマーケティング支援の経験を活かした、Webドラマ「CutChatTV」の配信も行っていますが、SNSでの口コミを分析することで、話題性の高いドラマを作ることができるのです。ブランディング広告好事例7：株式会社ハルメクホールディングスブランディング広告好事例7は、株式会社ハルメクホールディングスです。株式会社ハルメクホールディングスは、シニアをターゲットとしたマーケティング支援を行っています。特に50代の女性をターゲットとしたマーケティングを得意としており、同社出版の雑誌内に広告を掲載することができます。シニア女性をターゲットとしている広告主にとって、有力な広告媒体だと言えるでしょう。ブランディング広告好事例8：Vpon JAPAN 株式会社ブランディング広告好事例8は、Vpon JAPAN株式会社です。Vpon JAPAN株式会社では、アジアを中心とした訪日旅行客をターゲットとしてインバウンド広告事業を展開しています。独自の広告データを活用し、アジア各国で有名なウェブサイトやアプリに広告を掲載することが可能です。また、独自の旅行客データをもとに、旅行客の旅前、旅中、旅後かのタイミングを検討した上で、有効であろう広告を配信しています。ブランディング広告好事例9：株式会社まぐまぐブランディング広告好事例9は、株式会社まぐまぐです。株式会社まぐまぐは、旅行メディア「TRiP EDiTOR」を運営しています。TRiP EDiTORでは、同社が運営するメルマガサービス「まぐまぐ！」にて、メルマガ配信をしている旅行のプロらが、読者が行ってみたいと思うような記事を公開しています。日本の観光地はもちろん、海外の穴場情報なども掲載されています。ブランディング広告好事例10： アジャイルメディア・ネットワーク株式会社ブランディング広告好事例10は、アジャイルメディア・ネットワーク株式会社です。アジャイルメディア・ネットワーク株式会社では、企業のファンの育成や口コミを活性化させるマーケティング支援事業を提供しています。また、企業やブランドへ高いロイヤルティのあるファンからの自発的な口コミを重要視していることが特徴で、そのようなファンを獲得できるSNS運営なども支援しています。ブランディング広告好事例11：株式会社ピクルスブランディング広告好事例11は、株式会社ピクルスです。株式会社ピクルスでは、SNSのキャンペーンツール「キャンつく」というマーケティング支援を提供しています。この「キャンつく」の特徴は、SNS上でキャンペーンを企画することにより、低予算でブランドや商材の認知を拡大し、またフォロワーの獲得を狙うことも可能な点です。さらに、業界最安値で月額5万円から利用できます。ブランディング広告好事例12：株式会社TAMブランディング広告好事例12は、株式会社TAMです。株式会社TAMには、オンラインショッピングストアであるAmazonへの広告出稿専門のチームが編成されています。株式会社TAMでは、Amazonのスポンサー広告を重視しており、広告出稿の際にはAmazon広告の運用を専門とするスタッフが担当し、商品の認知や売り上げを向上させる施策を提案していきます。ブランディング広告好事例13：株式会社春光社ブランディング広告好事例13は、株式会社春光社です。株式会社春光社は、交通広告の掲載を専門とする会社です。交通広告とは、公共交通機関のあらゆる場所に掲載する広告を意味します。たとえば、駅構内を利用した規模の大きい広告、また業種に合わせて電車内や駅構内のデジタルディスプレイを活用することなどが可能です。交通広告の強みは、多くの人が毎日利用する場所に広告を掲載できることでしょう。ブランディング広告好事例14：ユニリーバ・ジャパンブランディング広告好事例14は、ユニリーバ・ジャパンです。ユニリーバ・ジャパンが販売する「ダヴ」という、トータルビューティーケアブランドは、女性が自分の美しさに気づくきっかけを作るという、ブランド提供価値を作り上げたブランドです。1957年に米国で販売開始されたダヴの固形石鹸は、汚れを落とすだけではなくうるおいを与えるという新しい価値を生み出しました。その後もうるおいを与える商品を開発しています。ブランディング広告好事例15：レッドブル・ジャパン株式会社ブランディング広告好事例15は、レッドブル・ジャパン株式会社です。レッドブル・ジャパン株式会社は、エナジードリンク「レッドブル」のブランディングにおいて、ターゲティングを重要視していることが分かります。レッドブルでは、若者が参加するスポーツや音楽などのイベントに多く協賛しています。このことから、頑張る若者をターゲットとし、そのような若者からのポジショニングを獲得していると言えるでしょう。ブランディング広告好事例16：ジョンソンエンドジョンソンブランディング広告好事例16は、ジョンソンエンドジョンソンです。ジョンソンエンドジョンソンは、コアバリューに「我が信条（Our Credo）」を掲げ、それに沿ってブランディングを行っている会社です。1982年と1986年に医薬品のトラブルが発生したときにも、経営陣は「我が信条（Our Credo）」に従い、さまざまな決断を下し、今でもその信条は受け継がれています。ブランディング広告好事例17：マツダ株式会社ブランディング広告好事例17は、マツダ株式会社です。マツダ株式会社の車の世界シェアは、約2％と言われています。しかし、マツダ株式会社は、その2％の顧客をターゲットとして、デザインにこだわった車を販売しています。さらに、普通の車ではなく、誰も見たことがないような車を作るチャレンジ精神を掲げています。それは、開発、生産、営業部署の全てが、広島にある工場に集結されていることで実現させているのです。ブランディング広告好事例18：株式会社今治繊維リソースセンターブランディング広告好事例18は、株式会社今治繊維リソースセンターです。株式会社今治繊維リソースセンターは、「白いタオル」をキープロダクトとして、今治タオルのイメージを広めることができたブランディングの好事例です。海外製の安価なタオルが一般的になっていたとき、安心・安全・高品質である今治タオルの魅力を前面に出す一貫した戦略で、今治タオルのブランディングを成功させたのです。ブランディング広告好事例19：株式会社資生堂ランディング広告好事例19は、株式会社資生堂です。株式会社資生堂が販売するボディケアブランドの「SEA BREEZE」は、ポジショニングを変更することで売り上げを向上させたブランドです。SEA BREEZEの歴史は100年以上に渡りますが、資生堂に加入したのは2000年です。その後、SEA BREEZEのポジショニングを、海を楽しむ若者たちから、アクティブに過ごす10代の男女へ移行することで売り上げを伸ばしました。ブランディング広告好事例20：ファーストリテイリングブランディング広告好事例20は、ファーストリテイリングです。ファーストリテイリングが経営する「ユニクロ」では、LifeWearというコンセプトを掲げて、世界中へ向けて究極の普段着を提供しています。特に「ヒートテック」という寒い時期に着用する肌着のマーケティング戦略は、海外にある支店も含めて、統一感のある広告を活用したことが注目されました。結果、日本国内さらには海外でも注目される商品となったのです。ブランディング広告好事例21：スターバックスコーヒージャパン株式会社ブランディング広告好事例21は、スターバックスコーヒージャパン株式会社です。スターバックスコーヒージャパン株式会社の特徴は、店員や店舗に一貫された世界観があることです。ロゴまたは店員の着用するエプロンには、統一された緑色が登用されています。日本国内だけではなく、海外の店舗でも同様の世界観が作り出されています。ブランディング広告好事例22：モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンブランディング広告好事例22は、モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンです。LVMH モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトンは、75の高級メゾンから組織されています。そして、テレビCMなどは利用せず、マスコミを通じた広報活動に重きを置いたマーケティングが特徴的です。ブランド製品のイメージにあった、そして顧客のニーズに応える形で最適化したマーケティングに徹しています。ブランディング広告好事例23：株式会社良品計画ブランディング広告好事例23は、株式会社良品計画です。株式会社良品計画が経営する「無印良品」は、生活に必要なものを必要な形で提供することにごたわり、シンプルで美しい商品を販売しています。そして、素材にもこだわりがあり、安く仕入れることのできる原材料、旬のものなどを登用しています。そうすることによって、品質を保ったまま、価格をリーズナブルに抑えることを実現しているのです。ブランディング広告好事例24：Appleブランディング広告好事例24は、Appleです。Appleのブランディング戦略のひとつは、「アップルストア」で自社製品を販売することが挙げられます。アップルストアでは、顧客が自社製品を触って、体験することができます。さらに、自社製品のスペシャリストが店員として対応するため、製品を利用する際に必要なサポートを受けることもできるのです。ブランディング広告のデメリットと注意点ここからは、ブランディング広告のデメリットと注意点をご紹介します。ブランディング広告の活用を検討している方は、デメリットや注意点についても踏まえておくと活用する際に役立つでしょう。以下でご紹介しますので参考にしてみてください。コストと時間がかかるブランディング広告のデメリットとして、コストと時間がかかることが挙げられます。ブランディング広告を、マスメディアを広告媒体として出稿した場合、大きなコストがかかる可能性があります。そして、広告はマスメディアに限らずWeb上であっても、広告を出稿している間はコストがかかり続けるのです。さらに、顧客へ企業や商品の認知が広がるまで、時間がかかることも懸念事項となるでしょう。レスポンス広告と混同しないようにする次に、ブランディング広告の注意点に、レスポンス広告と混同しないことがあります。レスポンス広告は、短期的な商品の売り上げ増加や顧客獲得のための広告です。そのため、レスポンス広告では、広告を見るターゲットを絞った上で広告を出稿します。反対にブランディング広告は、商品やブランドイメージの認知を広めるための広告なので、不特定多数に見られるような広告となるのです。ブランディング広告を有効活用しようブランディングとは、あるロゴや商品、もしくはパッケージを見て、顧客がどこの会社のものか判別できるような共通のイメージを作り出すことです。ブランディングを行う上で、ブランディング広告を活用できます。コストや時間がかかるデメリットもありますが、有効なブランディング広告を利用した場合、効率よいブランディングも期待できるでしょう。会社や商品の認知を広めるためにも、ブランディング広告をうまく活用しましょう。弊社では、クリエイティブを活用した企業の認知拡大・ブランディングのご支援も行っております。多くの企業でブランディングや認知拡大に成功しています。ぜひ各種クリエイティブ活用したブランディングや認知拡大による売上増加を狙いたい企業様はお気軽にお問い合わせください。マーケティングを中心に、EC・D2Cのブランド成長、クリエイティブ制作、およびビジネスで役に立つ「フレームワーク集」等の資料を「個人情報入力不要」で無料で公開しております。